夏のエアコンはつけっぱなしの方がお得?

省エネ

「従業員のお昼休みはエアコンを消した方がいい?」 「店舗の換気をするたびに電源を切るべき?」

夏の電気代が高騰し続ける中、オフィスや店舗の担当者様から最も多く寄せられる疑問の一つです。「少しでも電気代を節約しよう」と良かれと思ってやっている運用が、実は逆効果になっているかもしれません。

結論から申し上げます。業務用エアコンは、「30分〜1時間程度の空き時間や換気であれば、絶対につけっぱなしがお得」です。

【この記事の結論:つけっぱなしとオフの損益分岐点】

  • 30分〜1時間未満(昼休み・定期的な換気など): つけっぱなし推奨
  • 1時間以上(長時間の外出・閉店作業など): こまめにオフにする
  • 風量設定: 「弱」ではなく「自動(オート)」が最も安い

なぜ「つけっぱなし」の方が電気代が安くなるのか、そのカラクリと、オフィス・店舗で今日からできる正しい運用ルールを解説します。

なぜ「こまめなオン/オフ」は電気代が高くなるのか?

業務用エアコンの電気代の大部分は、「室温を設定温度まで下げるまでの間」に消費されます。

エアコンの心臓部であるコンプレッサー(圧縮機)は、電源を入れた直後からフル回転し、莫大な電力を消費します。しかし、一度設定温度に達してしまえば、あとは少ない電力(微風運転)で室温を維持するだけになります。

つまり、節電のつもりでこまめに電源を切ると、その度に室温が上がり、再度電源を入れた際に「一番電気代がかかるフル稼働状態」を何度も繰り返すことになるため、結果的に電気代が高く跳ね上がってしまうのです。

「弱運転」よりも「自動運転」が節電になる理由

「少しでも電気代を浮かそう」と、風量を最初から「弱」に設定していませんか?実はこれも逆効果です。

風量が「弱」だと、部屋全体を冷やすまでに非常に長い時間がかかります。前述の通り、エアコンは「設定温度に達するまで」が最も電力を消費するため、フル稼働の時間が長引き、かえって電気代のロスに繋がります。

風量は「自動(オート)」にしておくのが正解です。最初は強風で一気に設定温度まで下げ、その後はエアコン自らが最も効率的な微風運転に切り替えてくれるため、無駄のない省エネ運転が実現します。

店舗・オフィスでの「換気時」はどうする?

飲食店やオフィスで定期的に窓を開けて換気を行う際、外の熱気が入ってくるため「一旦エアコンを切ろう」と考えがちですが、ここでも「つけっぱなし」が正解です。

大手空調メーカーの実験でも、換気のたびにエアコンをオン/オフするよりも、つけっぱなしにした方が結果的に消費電力が少なく、かつ室温の上昇も抑えられる(快適性が保たれる)ことが実証されています。 窓開け換気時は、外の空気が入ることでエアコンへの負荷は増えますが、それでも「電源を入れ直す際の起動電力」よりは安く済むのです。

※ただし、1時間以上窓を開け放つような大掃除や、閉店後の作業などの場合は、エアコンを切った方がお得になります。

職場ですぐに実践できる3つの空調ルール

ここまでの仕組みを踏まえ、オフィスや店舗で徹底すべき運用ルールは以下の3点です。

  1. 昼休みなど「1時間未満の空き時間」は電源を切らない
  2. 風量設定は常に「自動(オート)」にする
  3. フィルター掃除を2週間に1回行い、効率低下を防ぐ

これらを社内や店舗内でルール化し、リモコン付近に張り紙などで周知するだけでも、夏の電気代削減に確実な効果をもたらします。

7〜10年以上前のエアコンは「入れ替え」が最大の節電

運用ルールを徹底しても毎月の電気代が高い場合、根本的な原因は「エアコン自体の経年劣化と、旧式モデルの燃費の悪さ」にあります。

製造から7年〜10年以上経過している業務用エアコンは、最新機種と比べて省エネ性能が大きく劣ります。最新のインバーター技術が搭載されたエアコンに入れ替えることで、同じようにつけっぱなしにしても、年間の電気代が最大50%〜70%近く削減できるケースも珍しくありません。

「電気代を下げたいけれど、入れ替えの初期費用が出せない」とお悩みの経営者様・店舗オーナー様には、初期費用0円で最新の省エネ機種を導入できる「ACNの業務用エアコンリースプラン」が大変おすすめです。

現在の電気代からどれくらい安くなるか、無料の「電気代削減シミュレーション」も実施しておりますので、節電対策の壁を感じている方は、ぜひお気軽にACNエアコンまでお問い合わせください!

初期費用0円で業務用エアコンを導入! >>

夏の熱波を窓でブロック!予算別ひんやり対策パーフェクトガイド | 【公式】ホームドクター119

Pマーク画像
当社は、一般財団法人日本情報経済社会推進協会(JIPDEC)よりプライバシーマーク付与認定を受けています。 プライバシーマークは、日本工業規格「JIS Q 15001:2017個人情報保護マネジメントシステム要求事項」に適合して 個人情報を適切に取り扱っている事業者に付与されるものです。